高野連特待生、新たに８１校が適正と認可

　日本高校野球連盟は１４日、野球特待生を採用する加盟校の平成２１年度募集要項に関する調査結果を発表した。

　確認項目は特待生制度の中での野球部員の採用予定人数などの３点で、４３３校の申告があった。このうち経済的な理由による特待生制度を設けている高校が２校あったため、審査対象となったのは４３１校。このうち３３０校が適正だと認められた。２４９校が昨年に続き継続採用を予定しており、新たに申告し適正と認められたのは、大阪桐蔭（大阪）など８１校。

　事務作業が遅れているため関東７県（茨城、栃木、千葉、神奈川、山梨）は含まれておらず、その７県８９校を含め、確認作業が完了していない保留校は１０１校。今月２７日に第２次公表を予定している。

　今回の調査は、平成２４年度の新入生募集時期までに定める特待生制度の具体的内容を決めるための資料とされるもの。

　特待生制度は、昨年４月、専大北上（岩手）が学生野球憲章が禁じる奨学制度を実施していたことが発端となり問題化された。高野連は昨年、高校野球特待生問題有識者会議を立ち上げ、同会議の答申を受け、２１年度から３年間は特待生の人数は「各学年５人以下とすることが望ましい」などの、特待生制度に関する暫定的なガイドラインを定めている。